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建築設備関係法令集 令和7年版 [ 国土交通省住宅局建築指導課 ] 価格:4400円 |
令和４年度試験の概要
| 受験者数 | 合格者数 | 合格率 | |
| 第一次試験 | 2813人 | 882人 | 31.4% |
| 第二次試験 | 1111人 | 516人 | 46.4% |
| 総合 | 3183人 | 516人 | 16.2% |
建築設備士の過去問解説がインターネット上に少ない！ っということで、令和４年度試験過去問題（学科ー法規）に関する解答解説です。 過去問題は試験元で確認してください。
問題
解答解説
No.1：正解３ 準防火性能である。
No.2：正解３ 前面道路の路面の中心からの高さによる。
No.3：正解４ 建築主事ではなく、特定行政庁である。
No.4：正解２ 傾斜路の幅が3mを超える場合においては、中間に手摺を設けなければならない。
No.5：正解３ 階数が３以下で延べ面積が200m2以内の一戸建ての住宅は除かれる。
No.6：正解２ 屋外への出口の幅の合計は、床面積100m2につき、60cmの割合で計算した数値以上としなければならない。
No.7：正解４ 空気1m3につき、おおむね0.1mg以下に保つことができるものとして認定を受けた居室。
No.8：正解２ 光ファイバー又は光ファイバーケーブルは、昇降機の昇降路内に設けることができる。
No.9：正解１ パイプシャフトの中にある部分は、除外される。
No.10：正解２ コンセントは規定されていない。
No.11：正解１ 床面積の合計100m2以内ごとに耐火構造の床若しくは壁又は所定の特定防火設備で区画されているものは除かれる。
No.12：正解４ 煙感知器又は熱煙複合式感知器、連動制御器、自動閉鎖装置及び予備電源を備えたものとしなければならない。
No.13：正解４ 一級建築士でなければならない。
No.14：正解３ 特定防火対象物に該当しない。
No.15：正解２ 床面積の合計が500m2以上のものには、ガス漏れ火災警報設備を設置しなければならない。
No.16：正解４ 主任技術者ではなく、事業用電気工作物（小規模事業用電気工作物を除く）を設置する者。
No.17：正解１ 特殊なものについては、特殊電気工事資格者でなければ、その作業に従事してはならない。
No.18：正解１ 特別特定建築物に該当しないため、適合させなくてもよい。
法規については、分厚い法令集を開いて答えを探すことになるので、苦手意識がある人もいると思います。 一方で、法規は出題数が18問と少ないため、建築設備士として知っているべきジャンルのみに出題が限られているように感じます。そのため、出題範囲がかなり限定的であることから、繰り返し解くことで満点が狙える科目といえます。
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