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建築設備関係法令集 令和6年版 [ 国土交通省住宅局建築指導課 ] 価格:4400円 |
令和３年度試験の概要
| 受験者数 | 合格者数 | 合格率 | |
| 第一次試験 | 2900人 | 950人 | 32.8% |
| 第二次試験 | 1158人 | 606人 | 52.3% |
| 総合 | 3217人 | 606人 | 18.8% |
建築設備士の過去問解説がインターネット上に少ない！ っということで、令和３年度試験過去問題（学科ー建築法規）に関する解答解説です。 過去問題は試験元で確認してください。
問題
解答解説
No.1：正解４ 「構造耐力上主要な部分」ではなく「主要構造部」
No.2：正解３ 高さに算入する。
No.3：正解３ 確認済証の交付を受ける必要がない。
No.4：正解１ 長屋又は共同住宅の界壁は対象だが、寄宿舎における間仕切壁は対象ではない。
No.5：正解３ 屋内においてではなく、建築物の周囲において発生する通常の火災が対象。
No.6：正解４ 令第129条の２第１項により適用除外ではない。
No.7：正解２ 当該居室が換気上有効な窓その他の開口部を有する場合であっても、当該開口部を有しない場合に比べて、少なくすることができるという規定はない。
No.8：正解４ 踏段の奥行を35cm以上としなければならない。
No.9：正解１ 冷却塔から他の冷却塔までの距離は、原則として、2m以上としなければならない。
No.10：正解３ 自家用発電装置に限られていない。
No.11：正解４ 電話装置を設置する規定はない。
No.12：正解３ 床面積300m2以内ごとに区画しなければならない。
No.13：正解３ 設計に関してはこの限りではないが、工事監理の場合には建築士が設備設計一級建築士であっても、建築設備士の意見を聴くよう努めなければならない。
No.14：正解１ 床面積の合計が3000m2以上のものには、スプリンクラー設備を設置しなければならない。
No.15：正解２ 屋内消火栓設備を設置しなくてもよい。
No.16：正解２ 所定の技術的基準に適合していないと認めるときは、所有者又は占有者に通知しなければならない。
No.17：正解４ 絶縁性能を有するケーブルを使用しなければならない。
No.18：正解２ 特別特定建築物で床面積の合計が2000m2以上の建築をしようとするときは、建築物移動等円滑化基準に適合させなければならない。
法規については、分厚い法令集を開いて答えを探すことになるので、苦手意識がある人もいると思います。 一方で、法規は出題数が18問と少ないため、建築設備士として知っているべきジャンルのみに出題が限られているように感じます。そのため、出題範囲がかなり限定的であることから、繰り返し解くことで満点が狙える科目といえます。
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